2065年には日本の人口30％減だってYO。そろそろ米国株に投資しようYO。

こんにちは。人生一度きり！

トクする事、タメになる情報を発信して自由人を目指しているコアラ太郎です。

最新の人口統計の研究が出ましたよ！

その結果を見ると、長期投資で日本株に投資をするのは危険では？と個人的に思います。

そこで提案するのは、「そろそろ人口が増え続けている国に投資しようよ。」

日本の人口は2065年に8,808万人になる推計

説明するまでもないですが、日本は少子高齢化で人口が減少しています。

国立社会保障・人口問題研究所が発表した最新の推計によると、

日本の人口は、2065年の50年後に8,808万人になる推計とのことです。

2015年の国勢調査時には、日本の人口は１億2,709万人だったので、人口が約30%も減ることになります。

5年前の推計では、もっと人口が減る推計だった（8,135万人）の推計だったので、少し改善したようです。

推計が上方修正された理由は、意外にも３０代、４０代の出生率が上昇したことによるとのことです。

出生率は、低下の一方かと思っていたのですが、少し改善したようです。

データを比較すると。。。。

平均寿命

出所：国立社会保障・人口問題研究所

長生きできることになり、ますます、高齢化が進んみます。
2065年には、高齢化率が38.4%、約４割になるとのことです。１０人中４人が高齢者の時代です。

高齢化率

出所：国立社会保障・人口問題研究所

高齢化率が高まると年金をもらう期間が長くなるので、年金の財源が問題になります。

さて、その財源になる年金を納めてくれる働き盛りの、１５歳〜６４歳の人口の事を、
生産年齢人口と言います。

生産年齢人口の人口に対しての割合は、

2015年には、人口の約６割。＝約６割が１５歳〜６４歳。

2065年には、人口の約５割。＝約５割が１５歳〜６４歳。

おやおや！？！？整理すると、

2065年には、
年金を貰う側の高齢化率が約１２％高まり、

年金を納める側の生産年齢人口率が約１０％下がる。

年金本当に大丈夫っすか！？

ヤバくないっすか！！！！

老後に備えて、長期投資でコツコツ資産を増やす事を始めないとヤバくないですか！？

何で資産を増やすかは、いろいろ方法はあるので人それぞれだと思いますが、

どうせなら、人口が増え続けている国へ投資する方が投資で失敗する確率が低い気がしません？

見知らぬ国の不動産を買うのは怖いけど、世界的な超有名な企業の株を買うのは、まだハードル低い気がしません？

そこで僕が、最近推しているのは人口が増え続けているアメリカの株への投資です。

人口が減り続ける国へ投資するのと、人口が増え続けている国へ投資するのでは、直感的に後者の方が良い気がしません！？

初心者でも１０００円から米国株投資ができる時代へ

人口増加国として有名な米国株が、徐々に注目されてきています。

とくに大注目のスマホアプリ「One Tap BUY」が凄いです。

スマホから簡単にアメリカの超有名企業に１０００円から投資できるアプリです。

One Tap BUY

実際には、１タップではなく、３タップ（タッチ）グーグルやアマゾン、フェイスブックなど有名な米国株を１,０００円単位から購入する事ができます。笑

One Tap BUYのサイトによれば、クレジットカードで有名な「VISA」の株に、２０１２年１月から２０１７年１月の期間に、毎月１万円積立投資をおこなった場合、積立額は６０万円。

それに対して、その積み立てた額が、株価の上昇により１１０万円になるとのことです。

あくまでも過去の結果であり、未来を保証するものではないので、後出しジャンケン的な感じも否めませんが。

とにかく、今の現代は非常に恵まれており、スマホを使って簡単に米国株を購入する事ができる時代なのです。

ロンブーの淳さんが司会を務める「田村淳のBUSINESS BASIC」という番組（BS JAPANで毎週日曜日２３時から放送）

の中で、One Tap BUYの社長　林 和人さんが、これからの時代は「お金にお金を稼いでもらう時代」と言っていました。

激しく同意です！！

まさに、人口推計が示すように、年金に不安がある将来の事を考えると、お金にお金を稼いでもらうような投資をしなければ、ゆとりある老後を送れないと思います。

皆さんも、老後の事を考えて、米国株にのんびり長期投資を検討してみてはいかがでしょうか？

そろそろ宝クジ買うのを辞めて、米国株を買ってみない？

【米国株投資】2017年からは日本株から米国株に運用をシフトすることに決めたよ。

【節税】米国株はマネックス証券のNISA口座で購入する方が良い３つの理由。

※最終的な投資は自己責任でお願いいたします。